人気があるHIDライトに付け替える時の注意点
最近、増えつつある、HIDライトですが、従来のハロゲンを使ったライトに比べて、格段に明るくて、それに、消費電力も少ない、その上、寿命が長いときていますので、3拍子揃ったライトと言ってもいいでしょう。今あるハロゲンからHIDに付け替えを希望する場合、まず、バルブのタイプが同じものを、装着する必要があります。ですが、車種によっては、加工等が必要となる場合がありますので、そういった寸法など、事前に、確認しておく必要があります。
LEDは、発熱量がほとんど無いので無駄なく、光に変えることが出来る商品だと思います。LEDの発光には、従来の電球に比べて寿命が想像以上に長くて経済的です。また、商品では、色々なデザインもあって不思議な光の空間を演出してくれます。LEDの光には、温度は感じられないと思いますので、特別な感覚があるかもしれません。
東日本大震災による地震や津波で、深刻な被害に遭った東北地方の文化財を救う活動が本格化している。被災文化財は、絵画や彫刻、仏像、土器、生体標本から民具まで多岐にわたり、被害規模も甚大。文化庁の呼びかけで発足した被災文化財等救援委員会を中心に、気の遠くなるような細かい作業が続いている。
文化財は被災地で泥を落とすなど応急処置を施し、運ばれた先でエタノール消毒と燻蒸（くんじょう）を行った後、修復を行う。作業内容や方法は種類によって異なり時間もかかる。
海水を被った文化財は、塩分が付着しており、今の時期はカビが大敵。一刻も早い処置が必要だが、対応が可能な美術館などへの搬入は、他の文化財にカビが伝染する恐れがあり許可されないという。
東北芸術工科大学（山形市）では、石巻文化センター（宮城県石巻市）の所蔵品のほか、大きな被害を受けた文書や絵画など約４０００点を引き受けた。文化財保存修復学が専門の藤原徹教授（６０）は「病院に例えると、今は引き受けた救急患者（文化財）の症状を見極め、最善の処置を急いでいる段階」という。大学にはレントゲンや実体顕微鏡、真空凍結乾燥機など、修復に必要な最新の機材と技術がそろう。
一方、救援委員会の岡田健副事務局長（５５）は「震災発生直後から多くの仲間が動いているが、資金不足と人手不足で厳しい。人命最優先は当然だが、少しだけ文化財にも目を向けてもらえたら…」と訴えている。（写真報道局 鈴木健児）
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東日本大震災で津波につかったり、泥で汚れたりして、東北６県で交換に持ち込まれた紙幣や貨幣が６月末までに約２６億１０００万円に達したことが９日、日本銀行への取材で分かった。この３カ月余りで、阪神大震災の際に半年間に持ち込まれた約８億円の３倍以上に相当する。
日銀によると、仙台、福島、青森、秋田の各支店と盛岡市の岩手銀行本店内に設けた臨時窓口で受け付けた。内訳は、紙幣約２５億５千万円、貨幣約５９００万円。このうち、盛岡市の臨時窓口で受け付けた金額は約７億４０００万円に上る。
今回の震災では、沿岸部の金融機関が被災し、現金自動預払機（ＡＴＭ）の紙幣や貨幣が海水につかったり、汚泥にまみれたりするなどした。
個人や民間企業の金庫に保管されていたものもあり、中には火災で焼け焦げたとみられるものもあったという。
日銀は「被災地が広大だったため、金額も大きい」としており、改めて震災被害が広範囲にわたったことが裏付けられた。
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「がれきは『ごみ』じゃない。おれたちにはすべてが思い出なんだよ。それが早く処理しろ、処理しろ、だろ。やりきれないね」
「『復興、復興』って言ってるけど、取り残されてるような感じだな。『疎外感』が募るばかりだよ」
５月下旬、岩手県沿岸部の避難所を取材したときのこと。ある高齢の男性から叱責された言葉が今も胸に突き刺さっている。
がれきを辞書で言うような「破壊された建造物の破片。値打ちのないもの」で片づけてほしくない。自分にとっては生活の痕跡なのだ。そして、政治や行政の動きが現場に対応し切れていない。男性はそう言いたかったのかもしれない。
仙台市の中心街は活気を取り戻している。だが、沿岸部の現場は復興どころか復旧にもほど遠い。
復興が叫ばれている。前を向こうとする動きはフォローしなければならないが、現実も忘れてはいけない。実に難しい問題だが、報道する立場としてはどちらが欠けてもいけない。
３月１１日、「被災地総局長」となった。できるだけ被災者と接し、被災者の目線に立ち、現場の姿を伝えていく。復興の流れの中でともすれば薄れてしまいがちなことが自分に課せられた使命だと思った。
だが、復興へのビジョンが示され始めたころから、現場が遠くなっていった。県庁や市役所、県警本部などに落ち着いて中心街から発信するだけになってはいないか。沿岸部への駐在員を置かず、仙台の中心街から派遣しているからこそ、総局員にはできるだけ、現場に足を運ぶように−と指示している。
宮城県南三陸町では３割以上の飲料水が復旧しておらず、一部の地域ではいまだに川で洗濯を続けているという。エアコンがない避難所では感染症の心配がある。仮設住宅に入れば「自力」を求められ、公共料金などの支払いが発生する。仕事を失い、義援金も届かない被災者には金銭的な不安が増幅する。
宮城県の村井嘉浩知事は復興への「１０年計画」を示した。最初の３年間を「復旧期」、次の４年間を「再生期」、最後の３年間は「発展期」。すべてが終了し、復興となる考え方だ。今は復旧途上。だからこそ、現場の姿を伝えていく必要がある。
現場には明るい話題だってある。６月下旬、生鮮カツオの水揚げ量日本一を誇る気仙沼港で待望の入港があった。すさんだ港町は大いに活気づいた。
全国に「がんばろう！」のエールが巻き起こり、東北や宮城を助けようという気持ちは一つになった。もう一つの現場・福島は内陸部への影響も甚大だが、沿岸部もまた壊滅的な被害を受けた。「東北、宮城＝沿岸部」という認識は今も共有されているだろうか。
沿岸部の魚介類や農産物は日本人の胃袋を満たしてきた。沿岸部の自然は癒やしを与えてきた。日本全体がいつまでも現場に関心を持ってほしい。復興の名の下に置き去りにされないよう、今後も現場の姿を発信していきたい。
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